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不登校の原因は様々。学校に「行けない」ことも「行きたくない」こともあります。原因・状況で対応は異なってきます。
ストレスへの反応が引き金になりやすいですが、その背景に、発達障害の傾向や、こころの不調が隠れていることがあります。
まず状況を整理、診断のうえ、環境面・生活面・薬の治療の各側面から、治療・介入を、効果を見ていきながら行っていきます。
10代のこころを考えるうえで、「不登校」は大きな課題です。今現在の苦悩もさることながら、長期化した場合の心理的、社会的影響や、その結果としての引きこもりへの移行のリスク等を踏まえると、できるだけ早い段階での取り組みの開始が望まれます。一方で、登校自体が大きなストレスとなっていることも多く、登校などの解決は、焦らない方がいい場合も少なくありません。
不登校の原因、誘因は多岐にわたりますが、適応障害（ストレス反応）、精神疾患（うつ病等）、知的障害、発達障害といった「こころの不調」が影響している場合も少なくなく、その場合に心療内科・精神科での診断・見立て等が重要になります。
理由を問わず「一定期間通学しない状態が続いていること」を指します。この言葉自体はご本人の心の状態や不調の原因等を定義していないため、「自分の意思で学校に行かない」人から、「重度のうつ病で学校に行こうとすること自体が危険な」人まで、非常に幅広い人たちが含まれることになります。
原因や状態、環境によって、取るべき解決策は大きく異なってくるため、その見立て、診断（必要時）等を行っていくことが重要です。
見立ての第一歩として、「学校に行かない（意思）」なのか、「学校に行けない（身体症状など）」なのか、を見極めることが重要になります。
「学校に行かない」場合、その理由は本人の中にあるため、まずはその理由や状況を話し合うことなどから始めることになるでしょう。一方で、「学校に行けない」状態が発生している場合は、ストレス反応も含めた精神・身体症状が出現していることが推測されるため、医療的な対応も検討することになるでしょう。
不登校の要因は多岐にわたりますが、対応の方向性から分類すると、「ストレス反応」「発達障害・知的障害」「精神疾患（うつ病など）」の3つになります。
不登校の状態にいたる原因の多くを「ストレス反応（適応障害）」が占めます。とはいえ、本人にとってどのような状態や環境がストレスになっているか、本人のストレス対処の特性はどうかなど、人によってその状況は千差万別です。ストレスの要素を、「外部環境」「（個人の）ストレスの感じやすさ」「対人関係でのストレス」の3つに分けると、分類しやすくなります。以下に例を示します。
どのストレスが主かによって、有効な対策が変わってきます。大まかにいうと、以下のようになりますが、実際は複合することが多くなます。
ここで重要なのが、「背景に発達障害・知的障害や、精神疾患がないか」を見極める事です。こうした、背景の障害や疾患がある場合は、ストレスの対処のほか、傾向や疾患の精査、対策や治療が重要になってきます。
不登校に至る背景として、発達障害や知的障害の存在が隠れていることが少なくありません。これらの障害が背景にあることで、対人面や外部環境からのストレスが多くなったり、対処が難しくなり、ストレス反応が出るリスクが強くなります。具体的には、次のような特徴があります。
注意の障害、多動傾向、衝動性を主な特徴とします。注意の障害のため授業に集中できなかったり、遅刻・ミスが増える等して、学校でのルールを守りにくく、ストレスが増えます。また、衝動性のため、思いついたことを言ってしまう等から、同級生や先生との人間関係が悪化し、ストレスが溜まってしまうことがあります。そして、ストレスへの反応が（衝動性などから）強いため、ストレスの結果情動不安定や自律神経症状の出現に至り、登校できなくなることがあります。
対人交流や社会性の障害、こだわりの障害を主な特徴とします。対人的な交流が苦手で、相手の気持ちを読み取りにくいため、同級生との関係がうまくいかず、時にいじめにあうこともあり、強いストレスがかかることがあります。また、こだわりの一方で、状況に合わせての柔軟な反応が難しいため、学校での様々な場面や課題に対応しにくく、ストレスがかかります。そして、嫌な出来事があった場合の気分転換・ストレス対処が難しいため、慢性的なストレス状態に至り、その結果精神、身体的な不調をきたして登校できなくなることがあります。
重度の知的障害は幼少期に判明しますが、軽度の場合は発見が遅れる場合があります。その場合、学年が進むにつれ、複雑化する勉強や対人関係に次第についていきにくくなり、学校生活でのストレスが増えていきます。そして、ストレス対処の方法論を構築することが難しく、そのために、ストレス状況が持続し、精神、身体的な不調をきたして登校できなくなることがあります。
これらの場合に重要なのは、早い段階で発達障害・知的障害の可能性を検討し、精査して診断を確定することです。診断の確定、生活での重症度の特定ができてくれば、そのために必要な援助・環境調整を検討していくことができますし、放課後等デイサービスなどの療育援助を受けることも可能になります。また、ADHDの場合は有効な薬があり、その他の障害の場合も、不安・うつなどの二次障害に薬が有効な場合があります。
たとえば、家で休んでいても落ち込みが続いていたり、一人で話しているなど、ストレス反応のみでは説明がつかない精神状態になることがあります。うつ病、躁うつ病（双極性障害）、統合失調症などのこころの病は、10代に発症することがあり、その症状や前触れ（前駆症状）のために不登校になることがあります。この場合は環境調整のみでは解決が難しく、心療内科・精神科を受診、診断を受けて、治療を行うことが重要です。
典型的には、細かい定義の違いはありますが、おおむね以下のような経過を取るといわれています。
途中までは不調が持続・悪化して経過するが、その後徐々に改善に向かっていく流れであり、このモデルをもって、ご家族には「焦らず、じっくり見守る」ことが推奨されることが見られます。ただし、原因や環境、問題解決状況、本人の特性などによって経過も大きく異なってくるため、必ずしも上記の段階を取るとは限りません。そのため、上記はあくまで参考として考えていただくことが望ましいのではないか、と考えます。
まずは、その人の不登校の要因や本人の適性など、ご本人及び環境面の診断および見立てを行うことが重要になります。特に、背景に発達障害やその傾向があるかどうかは、今後の予想や、環境調整、療育を行っていくために非常に重要であり、実際の診断のためには心療内科や（児童）精神科での診察や検査等が必要になります。
学校との相性や特定のストレスなど、外部環境の影響が強い場合は、その解決・調整を図ることで、早期解決を行える場合があります。また、スクールカウンセラーや教育センターなど、相談できる関係機関が複数あるため、そうしたサポートを用いながら、ストレス対処法なども含め、整理していくことも有効な場合があるでしょう。そして、背景に発達障害や知的障害がある場合は、特別支援の導入や、放課後等デイサービスなどのサポートの導入など、サポートのための環境調整によって、改善を図ることができるでしょう。
うつ病や統合失調症などのこころの病がある場合は、薬物療法等の精神科的治療の継続が必要になります。また、発達障害のうちADHD(注意欠陥多動性障害)の場合は、症状の改善に有効な薬があるため、同様に精神科的治療により改善を図れることがあります。また、自閉スペクトラム障害や知的障害、もしくは適応障害の場合も、不安、不眠、うつなどの症状に対して、精神科的治療が有効になることがあります。
不登校が長期になった場合、「学校でのトレーニングを長期行えなかった」状態となり、復帰を目指したときに「勉強についていけない」「体力が持たない」等の理由で、復帰がうまくいかないことがあります。この対策としては、不登校の時期も（特に一定の改善があったときには）、心身の状態を保つことが重要です。
学校の機能を大まかに定義すると、次の3つになります。
状態が許す範囲でになりますが、不登校の場合でも、日中にできる範囲で運動や勉強は行うようにして、話せる相手の交流は大事にしながら、生活リズムを保てると、復帰後がスムーズに行いやすくなります。
中学までは義務教育の時期です。そのため、一般的には、欠席が続いても卒業できるため、欠席日数は気にしすぎず、状態を戻すことに集中することが可能です。一方で、高校以降と比べると、学校は原則一つに決まっているため、学校環境に不適応が起こった場合の環境調整に難しさがあります。適応指導教室（教育センター内）やフリースクール（最近では、出席日数に認められる場合もあるようです）を活用することが現実的ですが、その通学も難しいことがあります。その場合は家での生活になりますが、先ほどの日中の活動や交流の維持や生活リズムの確保に注意を払うことが必要でしょう。
なお、高校は、後述のように、チャレンジスクールや通信制高校など、近年、不登校の方が対応しやすい選択肢が増えているため、その点も参考に、進学先を検討することになります。
高校は義務教育ではありません。中学と違い、一般の高校のほかに、通信制高校やチャレンジスクール等、柔軟に対応できる形の高校があることが特徴であり、またこの時期には、アルバイト等で、学校以外の人間関係の構築も可能になります。その点で環境不適応への対策は取りやすい傾向があります。
しかし一方で、登校日数と進級の問題が大きくなります。中学までと違い、不登校で出席日数が足りなくなると、「進級できない」状態になってしまいます。留年以外にも通信制高校等への転入、高卒認定試験の活用など対策はあるのですが、それぞれ弱点もあり、影響は避けられません。そのため、出席日数や進級のことを検討しつつ、治療等を行っていくことになります。